戦略領域診断STRATEGIC OPERATING DIAGNOSIS
戦略とは、自社が何をするのか（＝何をしないのか）、いつまでにどこを目指すのか、それを叶えるための資本調達方法や、活用方法を明示する経営のロードマップです。企業価値を左右する戦略が経営において最も重要な考え方であることに疑問の余地はありませんが、経営戦略の策定プロセスを客観的にレビューできていない企業が多いことも現実です。
経営陣が策定する戦略をレビュー対象とすることはタブーになってしまいがちですが、今後の競争環境で勝ち残るためには、社内外の衆知を集め、当たり前のように策定してきたプロセス全体を見直し、戦略スタッフの戦略策定スキルの向上にも効果的な対策を講じる必要があります。
本診断は、経営ビジョンを組織の隅々まで正しく浸透できているか、取締役会は適切な経営判断を下しているか、経営体制は今日的な社会的要求に応えられているか、持続的成長を果たせる業績を確保する仕組みを的確にマネジメントできているか、そして、戦略策定スタッフのスキルは、戦略の幅出し・ハイレベル化の要求に応えられる水準を維持できているか等について明らかにして、解決のための指針を提供します。
ビジョン浸透度診断
自社が成し遂げたい目標、成長方針、共有すべき企業バリュー等、組織の成立要件の中核的価値観である「ビジョン」について、社員はどう認知しているかを明確にします。ビジョンに対する社員の認知の仕方、組織内コミュニケーション状況、ビジョン実現のためのリーダーシップ発揮状況、ビジョン達成行動に対するマネジメント状況等、インタビュー等により社員の生の声を収集し、組織全体における浸透度を測定します。形骸化してしまったビジョンの再認識や目標達成を阻害するボトルネック解消を目的にする場合にお役立てください。
取締役会活性度診断
取締役会を設置している企業では、経営機能と執行機能が分離されにくく、ガバナンス機能、戦略検証機能が働きにくいのが現実です。創業経営者や家族経営の場合、その傾向は更に強まり、取締役会の活性度は低下します。本来の取締役会のあり方は、経営責任を担う経営者と執行責任を担う取締役が徹底的に議論を重ね、経営判断に集中する場です。会議計画、招集手続き、経営情報提供状況等の準備状況や、規程類、会議マネジメント、議事録作成等、取締役会の成果創出プロセスにフォーカスを当て、果たすべき義務と責任を全うするための課題を抽出します。
CSR・コンプライアンス経営体制診断
企業の不祥事が相次ぐ中、社会的責任（CSR）とコンプライアンスに対する要求水準は日を追うごとに高まっています。実社会とネット掲示板等における社員の言動やレピュテーション（評判）が、経営に深刻な影響を及ぼす時代になってきました。ベンチャーや中堅・中小企業でも、相応の社会的責任から免れることはできない以上、コンプライアンス体制の整備は急務です。現在の法令遵守体制、社内諸規程類によるリスクマネジメント体制、コーポレート・ガバナンス体制における課題抽出及び今後のCSR／コンプライアンス経営体制構築に関する方向性を明確化します。
組織業績管理体制診断
組織業績向上は、すべての企業において必定です。しかし、組織業績の定義を伺うと、売上、利益以外定義できておらず、その他の指標では目標設定すらされていない現実も数多く見てきました。企業としてバランスのとれた持続的成長を志向するのなら、ビジョン達成のために必要な目標をもれなく設定したうえで、目標達成活動をマネジメントする仕組みを構築することが必要です。目標設定、目標展開、目標管理、業績を創出する各種経営資本のレディネス状況等、組織業績の創出プロセスにおける課題を抽出し、戦略への方向付けと集中の仕方に関する指針を示します。
ビジネス・デュー・ディリジェンス診断
成長戦略や経営再編の一環としてM&Aを検討する中堅・中小企業にとって、ビジネス・デュー・ディリジェンス（以下BDD；M&A対象企業のリスク要因精査）は必ず実施すべきプロセスです。BDDは、対象企業の事業の将来性を見極めるために行うものであり、事業構造分析、業績構造分析、中長期シナジーをはじめとするバリューアップ機会の抽出等について精査します。バリューストラクチャ、アクションプラン、PMI（買収後の事業統合）についても検討します。並行して人的資本DDもご活用ください。また、財務やIT等、他の経営資本のDDも実施頂ければ、M&Aの成功可能性を更に高めることができます。
経営企画機能診断
経営企画業務には戦略策定と戦略執行管理の２つの機能があります。業務の中核的価値は戦略策定機能にあることはご存知の通りですが、緊急性に迫られにくいものなので検討が後回しにされがちです。中堅・中小企業ではトップ自らがこの業務を行うことが多く、社内で客観的にレビューされることはまずありません。本来、戦略策定は複数プランの事業経済性をシミュレートして、最も競争力があり、実現可能性の高さを検証したうえで決定されるべきものです。大恐慌を乗り越え、他社への競争優位を確立するためには、経営企画機能を検証し、戦略性を強化することが効果的です。
バナースペース
【人的資本戦略領域コンサルティング】
