経営、事業、営業、組織、人事に関する戦略の策定・完遂と、個人の自己成長の両立を支えるヒューマンキャピタルコンサルティング

戦略プロフェッショナル開発

【取締役・執行役員・シニアマネジャー階層向け】

プロフェッショナルコース

大変革期において競合に対する競争優位性を確立できる経営戦略を策定します。全体のファシリテートはHCCが行い、経営者のご協力も頂戴するトレーニングとなります。

Ⅰ．ドメイン、コア・コンピタンス等の主構成要素及び戦略策定方法について理解し、経営戦略へブレイクダウン
Ⅱ．組織、マネジメント・プロセス等の観点から、経営戦略の進捗管理及び結果評価方針を策定
Ⅲ．企業革新の戦略的特質や方法について理解し、企業革新の企画及び新規事業開発計画を立案
Ⅳ．経営者にプレゼンテーションし、レビューを受けて修正・調整
Ⅴ．検討結果をとりまとめ、次期中長期経営戦略・年度計画として策定

【マネジメント階層向け】

ゼネラルマネジャーコース

職務に関連する幅広く総合的な専門知識を基に、組織のコアメンバーとして、創意工夫を凝らし、自主的な判断・改善・提案を行いながら職務を遂行するために必要な知識・スキルを習得します。

Ⅰ．経営戦略中核理論
企業の概念、経営戦略の定義、内容、階層構造、経営戦略と組織との関係、経営戦略のサブシステムとその統合
Ⅱ．経営戦略策定
ドメイン、コア・コンピタンス、競争優位性、ビジネスシステムの決定、経営戦略の選択、戦略計画へのブレイクダウン
Ⅲ．経営戦略実行・評価
経営戦略と組織、組織プロセス、経営戦略とマネジメント・プロセス、経営戦略とトップ・マネジメント、経営戦略の人間的側面、経営戦略の価値的評価
IV．経営戦略・イノベーション
企業革新戦略、新規事業開発、これからの経営戦略、知識と経営

【リーダー・スタッフ階層向け】

スタッフコース

職務全般に関する幅広い専門知識を基に、自ら問題意識を持ち、担当者として上司の指示・命令を踏まえながら、定型職務を遂行するために必要な知識・スキルを習得します。

Ⅰ．経営戦略概要
経営戦略の役割、必要性、経営計画との関係、経営計画の構造
Ⅱ．経営戦略策定プロセス
経営戦略の策定プロセス、経営目標の設定、経営環境分析、自社能力分析、経営資源と機会・脅威との適合、経営理念・社会的責任との適合、経営戦略と経営計画に関する基礎知識

営業プロフェッショナル開発

【取締役・執行役員・シニアマネジャー階層向け】

プロフェッショナルコース

大変革期における満足顧客を創造する仕組みを策定します。全体のファシリテートはHCCが行い、経営者のご協力も頂戴するトレーニングとなります。

【マーケティング】

Ⅰ．自社・市場を分析、マーケティング目標の設定及び市場戦略の策定
Ⅱ．市場調査及び購買者行動の応用知識を活用、営業活動計画を策定
Ⅲ．新製品開発・製品戦略・市場導入計画、価格政策、チャネル政策、物流政策・パッケージング政策、
　　プロモーション政策の策定及び評価

【営業】

Ⅰ．担当組織の目標に基づく営業管理、体制構築、推進方針を策定
Ⅱ．営業に必要な応用知識を活用し、営業活動計画を策定
Ⅲ．与信管理・債権回収計画の策定

【統合】

Ⅳ．経営者にプレゼンテーションし、レビューを受けて修正・調整
Ⅴ．次期中長期営業・マーケティング戦略及び年度計画として策定

【マネジメント階層向け】

ゼネラルマネジャーコース

職務に関連する幅広く総合的な専門知識を基に、組織のコアメンバーとして、創意工夫を凝らし、自主的な判断・改善・提案を行いながら職務を遂行するために必要な知識・スキルを習得します。

【マーケティング】

Ⅰ．マーケティング戦略
戦略策定の枠組み、セグメンテーション・ターゲティング、ポジショニング、マーケティング目標の設定とマーケティング・ミックス、競争市場戦略
Ⅱ．市場調査・購買者行動
マーケティング・リサーチ、購買者行動の分析
Ⅲ．製品政策
製品開発、製品政策の展開
Ⅳ．価格政策
一般的な価格設定アプローチ、価格政策の展開、価格設定における考慮要因
Ⅴ．マーケティング・チャネル政策
選定及び構築、システム化と管理、コミュニケーション・システムの構築と管理
Ⅵ．物流政策とパッケージング政策
物流管理と物流システム、ロジスティクス・マネジメントと現代物流戦略、パッケージングの計画と管理
Ⅶ．プロモーション政策
プロモーション・ミックス政策の構築と管理、広告、販売促進（セールス・プロモーション、品類及び不当表示防止法等）、人的販売、パブリシティ

【営業】

Ⅰ．営業管理
部門目標の策定、.部門組織編成、テリトリー管理、顧客管理、営業活動の管理、部下・後輩の育成
Ⅱ．営業実務
営業知識、営業技術、与信管理、債権保全と回収
Ⅲ．営業法務
契約法務、消費者保護のための法制度、公正で自由な競争、知的財産権の保護

【スタッフ階層向け】

スタッフコース

職務全般に関する幅広い専門知識を基に、自ら問題意識を持ち、担当者として上司の指示・命令を踏まえながら、定型職務を遂行するために必要な知識・スキルを習得します。

【マーケティング】

Ⅰ．マーケティング戦略基礎
マーケティングの概念と組織、マーケティング・コンセンプト、マーケティング環境の概念、マーケティング戦略策定の基礎、マーケティング・ミックスの理解
Ⅱ．市場調査・購買者行動基礎
マーケティング・リサーチの基礎、消費者行動分析
Ⅲ．マーケティング政策基礎
製品政策、価格政策、マーケティング・チャネル政策、物流及びパッケージ、プロモーション政策
Ⅳ．流通業・サービス業のマーケティング基礎
流通業のマーケティング、サービス業のマーケティング

【営業】

Ⅰ．営業管理基礎
営業の役割と認識、営業パーソン自身の営業活動計画と管理、営業知識、営業技術、与信管理、債権保全と回収
Ⅱ．営業法務基礎
契約法務、消費者保護、公正で自由な競争

人事プロフェッショナル開発

【取締役・執行役員・シニアマネジャー階層向け】

プロフェッショナルコース

大変革期において経営に資する人事戦略を策定します。全体のファシリテートはHCCが行い、経営者のご協力も頂戴するトレーニングとなります。

【人事・人材開発】

Ⅰ．職群・資格制度、人事評価、職務分析・職務評価等の各種人事制度の設計及び運用方針の策定
Ⅱ．人員計画の作成から、募集・採用、人事異動・選抜・登用、出向・転籍、退職・解雇までの運用方針の策定
Ⅲ．賃金・総額人件費管理及び賃金施策の立案・推進や退職給付諸制度の設計と運用方針の策定
Ⅳ．経営方針及び人事施策に連動した人材開発基本方針及び教育研修ニーズを踏まえた各種人材開発カリキュラムの設計・実施・フォローアップ、教育研修評価に関する方針の立案

【労務管理】

就業管理、労使関係、安全衛生管理、福利厚生等のテーマにおける実践的応用力を磨き上げるケーススタディ中心のプログラムです。
●集団的及び個別的労働関係の維持・向上のために、各種制度・施策の立案・運営・改善方針の策定
●勤務態様（労働時間･休日･休暇等）､特定労働者の雇用･就業管理､安全衛生･福利厚生の立案･運営･改善方針の策定
●就業、雇用等の労働問題に関するトラブルの解決方針の立案

【マネジメント階層向け】

ゼネラルマネジャーコース

職務に関連する幅広く総合的な専門知識を基に、組織のコアメンバーとして、創意工夫を凝らし、自主的な判断・改善・提案を行いながら職務を遂行するために必要な知識・スキルを習得します。

【人事・人材開発】

Ⅰ．人事企画
人と組織の理解、職群・資格制度、人事評価、職務分析・職務評価、モチベーションとモラール向上・企業文化改革
Ⅱ．雇用管理
人員計画の種類・内容、募集・採用、人事異動・選抜・登用、出向・転籍、表彰・懲戒、退職・解雇、雇用調整、人事情報システム、人事相談・トラブル対応
Ⅲ．賃金管理
賃金・総額人件費管理、賃金制度の設計と運用、退職給付制度の設計と運営、退職給付会計制度の基礎
Ⅳ．人材開発
人材開発の意義、人材開発の推進、ＯＪＴ（職場内教育）計画、Ｏｆｆ－ＪＴ（職場外教育）計画、自己啓発支援計画、教育研修技法と教育研修評価
V．人事・人材開発をめぐる社会的動向

【労務管理】

Ⅰ．労使関係
 就業規則・労使協定、労組がある企業の集団的労働関係、無組合企業の集団的労働関係、個別的労働関係
Ⅱ．就業管理
労働時間・休憩・休日、時間外・休日労働、深夜労働、休暇、特定労働者の雇用・就業管理
Ⅲ．安全衛生・福利厚生
安全衛生管理、健康管理・メンタルヘルス、福利厚生
Ⅳ．労務管理をめぐる社会的動向

【スタッフ階層向け】

スタッフコース

職務全般に関する幅広い専門知識を基に、自ら問題意識を持ち、担当者として上司の指示・命令を踏まえながら、定型職務を遂行するために必要な知識・スキルを習得します。

【人事・人材開発】

Ⅰ．人事企画・雇用管理の概要（基礎）
Ⅱ．賃金・社会保険の概要（基礎）
賃金、退職給付制度、社会保険制度
Ⅲ．人材開発の概要（基本的な考え方、基礎）
実務、ＯＪＴ（職場内教育）、Ｏｆｆ－ＪＴ（職場外教育）、自己啓発支援、教育研修技法
Ⅳ．人事・人材開発をめぐる社会的動向

【労務管理】

Ⅰ．労使関係の概要
労務管理の意義と範囲､労働契約･就業規則･労働協約･労使協定の基礎､労組がある企業の集団的労働関係の基礎、無組合企業の集団的労働関係の基礎、個別的労働関係の基礎
Ⅱ．就業管理の概要（基礎）
労働時間・休憩・休日、労働時間の弾力化に係る制度の種類・内容、労働時間等の適用除外対象者の種類・内容、時間外・休日労働、深夜労働、休暇、特定労働者の雇用・就業管理
Ⅲ．安全衛生・福利厚生の概要（基礎）
安全衛生管理、健康管理・メンタルヘルス、福利厚生
Ⅳ．労務管理をめぐる社会的動向

財務・経理プロフェッショナル開発

【取締役・執行役員・シニアマネジャー階層向け】

プロフェッショナルコース

大変革期における経営の健全性・安全性・収益性マネジメント基盤を確立できる財務・経理戦略を策定します。全体のファシリテートはHCCが行い、経営者のご協力も頂戴するトレーニングとなります。

Ⅰ．財務・経理関係諸法改正への対応
Ⅱ．IFRS（国際会計基準）のアドプションへの対応
Ⅲ．財務・経理戦略の立案及び遂行管理

【財務管理】（財務管理・管理会計）

Ⅰ．資金管理と資金計画の内容を理解、資金の過不足の量･質･時期を把握して的確な資金調達・運用方針を策定
Ⅱ．資金調達と資金運用の関係を理解、企業価値の維持・向上に貢献する投資方針を策定
Ⅲ．標準原価計算や直接原価計算を行うとともに、ＣＶＰ分析や差額原価収益分析等に基づく短期利益計画の策定
Ⅳ．事業部の業績評価及び営業費管理を適切に行い、戦略的コスト・マネジメント方針を策定
Ⅴ．予算案編成、予算・実績の差異分析に基づく改善策の策定
Ⅵ．自社及び他社の経営分析を行い、財務諸表や財務指標等の情報に基づく改善課題の決定や改善の方向性を策定

【経理】

Ⅰ．現行財務諸表からIFRSに基づく財務諸表を作成、評価
Ⅱ．各種監査事項を理解し、会社法に即した各種計算書類を作成
Ⅲ．公認会計士監査事項を理解し、金融商品取引法会計に基づく各種報告書や各種財務諸表を作成

【マネジメント階層向け】

ゼネラルマネジャーコース

組織のコアメンバーとして、職務に関連する幅広く総合的な専門知識を基に創意工夫を凝らし、的確な判断・改善・提案を行いながら職務を遂行するうえで必要な知識・スキルを習得します。

【財務管理】（財務管理・管理会計）

Ⅰ．資金調達・資金運用
資金、資金調達、資金運用、金融市場、資産及び企業の市場価値、投資プロジェクトの評価、リスク管理
Ⅱ．原価計算
標準原価計算、原価の固変分解、ＣＶＰ分析、直接原価計算、事業部の業績測定、営業費の管理、業務執行的意思決定と差額原価収益分析、戦略的コスト・マネジメント
Ⅲ．予算管理
予算管理の意義と機能、予算管理と会社組織、予算の種類と体系、予算編成手続、各種予算編成、予算・実績の差異分析と改善策の提案
Ⅳ．経営分析
経営分析の意義、経営分析技法

【経理】

Ⅰ．財務諸表
会計原則、損益計算書、貸借対照表、株主資本等変動計算書、キャッシュ・フロー計算書、連結財務諸表
Ⅱ．会社法会計
会計規定、計算書類等の記載方法、監査役監査、監査役会監査、会計監査人の監査、監査委員会、会計参与
Ⅲ．金融商品取引法会計
金融商品取引法による企業内容開示制度、金融商品取引法に基づく各種財務諸表の作成規定、公認会計士監査、ＩＲに関する知識
Ⅳ．法人税
企業経理における税務会計の位置付け、 課税所得の計算構造、法人税申告書とその基本構造
Ⅴ．包括利益の表示の基準
Ⅵ． 法人関係税務
法人税、その他法人関係諸税
Ⅶ．連結決算
連結決算の実務、連結財務諸表の作成、IR活動
Ⅷ．国際会計
国際会計実務

【スタッフ階層向け】

スタッフコース

自ら問題意識を持ち、担当者として上司の指示・命令に従って定型職務遂行のために必要な知識・スキルを習得します。

【財務管理】

Ⅰ．現金・預金等取引
現金取引、預金種類と処理方法、手形・小切手取引、信用取引
Ⅱ．資金繰り表
資金繰りの概要、資金繰り表の仕組みと作成方法
Ⅲ．キャッシュ・フロー
キャッシュフローの概念、予測
Ⅳ．利回り
概念、種類と計算
Ⅴ．現在価値計算
現在価値計算の概念、投資計算の概念

【原価計算】

Ⅰ．工業簿記と原価計算の基礎
目的、原価概念、原価計算の種類と形態、原価計算の手続過程、原価（計算）単位と原価計算期間
Ⅱ．実際原価計算
製造原価の費目別・部門別・製品別計算、営業費計算、原価差異の算定、原価差異の会計処理

【簿記・財務諸表】

Ⅰ．簿記
簿記の基本、取引・仕訳・元帳・試算表、決算、基本的取引の記帳、決算整理、本支店会計と本社工場会計
Ⅱ．財務諸表基礎
財務諸表の作成、財務諸表の読み取り